「電気代削減」「CO2削減対策」「BCP対策」などの課題解決のためには、自家消費型太陽光がベスト。
設計から施工・メンテナンスまで一貫してできる興電舎にお任せください！！
自社の設備で発電した電力を電力会社に売電するのではなく、自らの施設や工場で消費する太陽光発電の仕組みです。
電力会社から購入する電気代を削減するだけでなく、社会・環境貢献にも役立つため、大きな注目を集めています。
電気料金は「基本料金」+「使用電力量料金」+「燃料費調整額」+「再エネ賦課金」で構成されており、とくに近年では「燃料費調整額」「再エネ賦課金」の価格が電気料金の約３割を占めています。
太陽光発電は、自家消費によって賄った電気の分だけCO2量を削減したことになります。
近年、SDGs達成に向け、クリーンエネルギーを活用する自家消費型太陽光発電による脱炭素の取組みが急拡大しています。
太陽光パネルを工場等建物の屋根に設置する場合は、夏場は直射日光による温度上昇を抑え、冬場は放射冷却を抑制し温度低下を防ぐ事ができます。
各省庁の年度施策によっては、法人税または所得税について対象費用の即時償却や税額控除の適用が受けられるケースがあります。
各官公庁、地方自治体の補助金を利用する際にはその手続きに対してサポートいたします。
※ただし、対象は自家消費型太陽光・蓄電池の設備に限ります。
近年、ウクライナ情勢などによる原油、石炭、液化天然ガスなどの価格高騰や為替の影響等により、燃料費調整額が上昇しており、再エネ賦課金の上昇と共に、電気料金が高騰する要因となっています。
再生可能エネルギーの普及を促進する目的で、電気の使用者すべてから利用量に応じて徴収される料金です。
右のグラフは、再エネ賦課金の推移を示しています。
2012年導入時から10年間で約15倍に上昇し、月間5,000kwh使用する事業所では、2022年現在月間17,250円、年間約200,000円が再エネ賦課金です。
今や、電気代の10～15％が再エネ賦課金とも言われています。
定格出力が50kW以上、2,000kW未満の大規模太陽光発電のことです。発電した電気は全て電力会社が買取し、その売電期間は20年となっています。
定格出力50kW未満の小規模太陽光発電のことです。発電された電気は、まず住宅や企業・工場で消費され、余った電気を電力系統へ流し、その分を電力会社に買取してもらいます。
ただし10kW以上50kW未満の設備は全量買取か余剰買取が選べますが、10kW未満の場合は余剰買取しか選べません。
太陽光で発電した電気をためて、夜間電力に利用します。
またBCP（事業継続計画）対策の一助として、自然災害等の緊急事態に対応するために導入が検討されています。
| 種類 | 件数 | 発電量(MW) |
|---|---|---|
| 高圧（全量買取） | 22 | 16.68 |
| 低圧（全量買取） | 78 | 3.76 |
| 低圧（余剰買取） | 78 | 0.41 |
| 自家消費 | 7 | 1.24 |
| 合計 | 185 | 22.09 |
※2022年11月現在まで
太陽光発電設備のメンテナンスは当社にお任せください。
太陽光パネルやPCSなどの安全性能維持を目的としたメンテナンスを実施しています。